- 雑学タンブラー/Trivia Encyclopedia

153 ：以下、名無しにかわりましてVIPがお送りします：2011/10/23(日) 23:44:48.66 ID:tRr7PsAT0
ここで、日本の戦争に関連してよく誤解されていることを簡単にまとめてみるね。
【１】『日本が戦争をしかけたわけではない（侵略戦争ではない）』
当時アメリカは日本を仮想敵国とする計画（オレンジ計画）があり、
初めから先に手を出させるつもりで「ハル・ノート」という脅迫的な最後通牒を送っている。
その内容は“日本がそれまで蓄積してきた海外権益を放棄せよ”という宣戦布告であり、日本は防衛のために戦わざるを得ず、
日本の戦争が正当防衛であり侵略ではないことを戦後アメリカ自身が認めている。
【２】『Ａ級戦犯の“Ａ級”とは犯罪の“ランク”ではない』
中国人や朝鮮人の９割と、日本人の何割かが誤解しているであろうことだが、
「最高のＡをつけられているんだから、悪いに決まってる」という認識は完全に誤解である。
実際は、『Ａとは“種別”』であって
『ランクではない』。Ａ級戦犯とは「平和に対する罪」という、戦勝国が自由に日本を裁くために作った罪種別であり、東京裁判が終わった後にそのルールが別の案件で使われたことすらない酷く不公平なものだった。
当然、現在使われている国際刑事裁判所設立条約（ローマ条約）にも「平和に対する罪」などというものは初めから存在しない。
だから“あのヒトラーですら”戦犯ではないのである。戦犯などという「定義が曖昧で、
裁く側だけに都合のいいもの」が存在するのは古今東西の世界の法と裁きの中で日本だけなのである。
繰り返しになるが、ＢやＣよりＡが重罪という認識は完全に間違いである。
159 ：以下、名無しにかわりましてVIPがお送りします：2011/10/23(日) 23:54:41.24 ID:tRr7PsAT0
当然これらのことは東京裁判の関係諸国もちゃんと認識しているんだよ。
１．マッカーサー元帥
　昭和２５年１０月トルーマン大統領に対して「東京裁判は誤りであった」と告白。さらに昭和２６年に米国上院において「日本がおこなった戦争は正当防衛であり侵略戦争ではなかった」と公式に証言。
２．インドのパール判事
日本が戦争にふみきったのは「侵略のためではなく」独断的な政策をとった西洋諸国によって挑発された為であり、「東京裁判は正義の実現ではなく勝利者による復讐」であるとし、
「日本は国際法に照らして無罪である」と主張したが、その主張を法廷で述べることを許されなかった。
３．米国のブレークニー弁護士
「日本は原爆に対して報復する権利を持つ」とウエッブ裁判長に抗議。
４．豪州のウエップ裁判長
帰国後「東京裁判は誤りであった」と繰り返し表明。
５．オランダのレーリング判事
裁判終了後に「東京裁判には法的手続きの不備と南京大虐殺のような事実誤認があったが、裁判中は箝口令がひかれていて言えなかった」と発言。
また、「私たちは国際法を擁護するために裁判をしていたはずなのに、連合国が国際法を徹底的に踏み躙ったことを、毎日見せ付けられていたからそれは酷いものだった。もちろん、勝者と敗者を一緒に裁くことは不可能だった。
まさに復讐劇だった」と述べた。
６．フランスのベルナール判事
　レーリング判事と同様な発言を裁判終了後に公にした。
７．アメリカのキーナン首席検事
　日本糾弾の旗頭キーナンですら裁判が終わった後に
　「東京裁判は公正なものではなかった」と発言。
８．イギリスの国際法の権威ハンキー卿
　『戦犯裁判の錯誤』という本の中で「日本無罪論のパール判事の主張は
　絶対に正しい」と明言。
９．イギリス法曹界の権威ビール氏
　『野蛮への接近』という著書のなかで「東京裁判は勝者が敗者に加えた
　野蛮きわまりない復讐行為である」と断言。
裁判中は嘘をついていた人たちも裁判が終わった後に自分の行為を恥じ、
法の概念そのものを冒涜した自分たちの判決の正反対の発言したのだ。
それほどまでにデタラメな裁判によって
日本は犯罪者に仕立てあげられてしまったのである。
161 ：以下、名無しにかわりましてVIPがお送りします：2011/10/23(日) 23:56:13.21 ID:tRr7PsAT0
ちなみに戦後のアメリカの議事録によれば、アイゼンハワー共和党政権下の
副大統領だったニクソンは占領時に憲法制定し日本に押しつけたことを
日本の国会で公式に謝罪している。
また、アメリカ共和党の大物下院議員だったハミルトン・フィッシュは
著書の中で当時の共和党下院議員の９０％が日本との戦争に反対していた事実を明らかにしており、
ハルノートを指して「これによって日本には、自殺するか、降服するか、さもなくば戦うかの選択しか残されて無く日本を戦争へと追い込んだ」と強く批判している。
そして中国と韓国だけがそれを忘れたフリをして因縁をつけているのである。