電通は分割されて広告代理店になりますが、元々の通信事業部は同盟通信を経て現在の共同通信社や時事通信社へと生まれ変わります。この三者が全て反日なのは、東亜連盟や関東軍を根にしているからです。ただし、電通の株主は共同通信社や時事通信社が主体ですが、ロスチャイルド系からロックフェラー系まで幅広いようです。大雑把ですが、関東軍の亡霊に支配されている人達をピックアップしてみましょう。
南ユダ・ロスチャイルド系銀行の三井・住友、日本郵政公社総裁西川善文、オリックス宮内義彦、与謝野財務省、加藤紘一議員、立命館大学、電通、創価学会、共同通信、時事通信、三大新聞、民主党や社民党、国民新党…などなど。
これでは麻生総理が身動きできません。簡保の問題で鳩山総務省が孤軍奮闘していますが、マスゴミは電通・時事・共同の三悪通信の下にありますから、西川批判がどこまで続けられるか。本丸は中居の覚醒剤だったSMAP草彅の家宅捜査も途中で潰されました。加藤紘一議員は石原莞爾の山形選出議員で、親韓として有名。山形で、映画「送り人」のロケ地が地割れしたのも天意ですね。