NECは「日本コンピューターの始祖」でありながら、まだ多くのユーザーがコンピューターを購入していた2011年当時に「コンピューター事業を放棄することを突然決定」し、日本社会を非常に驚かせたと説明した。
NECのコンピューター事業を買い取ったのは中国企業のレノボだったが、しかし8年が経過した現在、コンピューター産業はすでに「斜陽産業」になっていると指摘。コンピューター事業を買い取った後のレノボの業績は下降の一途を辿っているとしたが、逆に、NECは伝統的なコンピューターが淘汰されることを「とっくに認識していた」と称賛した。
また、こうした先見の明は日本のテレビ製造事業においても発揮されたことを紹介、数年前の中国メディアは「中国は日本の最も大きな事業を買い取った」、「日本製造業は終わった」という論調にあふれていたとしたが、現在は家でテレビを見る人は減っていると説明し、日本人はこれを予期していたがゆえにテレビ事業を捨てたのだと論じた。