別の実験では、同サービスで運用する詐欺防止用施策("antifraud measure")の改善のために、一部のユーザーに対して「コンピューターが自動で作成した、あるいは身元を偽った名前でつくられたアカウントと判断したため、このアカウントへはアクセスできなくなった。再度利用するには身元を証明する手続きをとってほしい」旨の通知が送られていた。だが、実は同チーム側ではこのメッセージを受けとったユーザーのほとんどが、正当な手続きを踏んでアカウントをつくった本物の人間であることを知りながら、このメッセージを意図的に送付していたという。

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